非認知的能力診断・チェック・テスト（ビジネス版，大人向け）はこちら

非認知能力診断とは

非認知能力とは「感情管理、自己調整、対人関係構築を通じて、職業での成果向上やチームの円滑な協働、社会的適応を促進する能力」です。人間関係の構築、問題解決、リーダーシップの発揮にも深く関わるため、非認知能力を強化することが、個人と組織の成長、ビジネスの成功に繋がると期待されます。

当診断では、特にビジネスにおける非認知能力を8つの指標で測ることができます。

①自己効力感 / Self-efficacy

努力すれば成果が出ると信じて行動する力。

②忍耐力 / Perseverance

困難や失敗があっても粘り強く挑戦する力。

③感情コントロール力 / Emotional Regulation

冷静さを保ち、プレッシャーを乗り越える力。

④社交スキル / Social skills

円滑な会話を通じて良好な関係を築く力。

⑤協調性 / Cooperation

お互いの意見を尊重し、円滑に連携する力。

⑥リーダーシップ / Leadership

適性を見極め、周囲をまとめ目標に導く力。

⑦問題解決力 / Problem-solving Ability

課題の本質を見極め、迅速に解決する力。

⑧倫理観 / Ethical sense

正直な行動を貫き、道徳的判断をする力。

診断結果では、特徴と注意点を解説しました。おすすめのコラムも掲載しています。是非参考にしてみてください。

心理士に相談したい方へ

自己理解をより深めたい方は、公認心理師へのご相談も可能です。専門家の視点を知りたい、改善するための指導を受けたい、などご要望に応じた相談ができます。

法人・商用利用について

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ビジネス版非認知能力尺度作成の趣旨と手順

以下、ビジネス版非認知能力診断の作成手順を詳しく解説しています。より深く理解したい方はご一読ください。

①非認知能力の歴史的背景

非認知能力は、以下の歴史的背景の中で注目されてきました。

【ペリー就学前計画】
ペリー就学前計画は、1960年代に米国ミシガン州で、低所得層のアフリカ系アメリカ人の子どもを対象に行われた教育プログラムです[1]。この計画の目的は、早期教育が学業成績や社会的成功に与える影響を検証することでした。2〜5歳の子どもに質の高い就学前教育を提供し、その後の成長を長期的に追跡調査しました。その結果、参加者は高校卒業率の向上、就職率の増加、犯罪率の低下、経済的自立など、学業成績や社会経済的状況で有意な改善を示しました。特に重要なのは、自制心、社会性、やり抜く力といった非認知能力の向上が、これらの長期的な成果を支えた点です。この研究は、非認知能力が人生の成功に不可欠な役割を果たすことを強く示唆し、その後の教育政策や研究に大きな影響を与えました（Schweinhart, 2004）[1]。

【OECDの取り組み】
OECD（経済協力開発機構）は、非認知能力の重要性を国際的に認識し、2015年に「社会的・情動的スキル」という枠組みで非認知能力を測定し、政策形成に活用する取り組みを進めています（OECD, 2015）[2]。これは、学力だけでなく、個人のウェルビーイングや社会参加に資する能力を育成することの重要性を示しています。

【文部科学省の取り組み】
文部科学省の初等中等教育分科会は2015年に、育成すべき資質・能力を「何を理解し、何ができるか（知識・技能）」「理解していること・できることをどう活用するか（思考力・判断力・表現力）」「どのように社会・世界と関わり、より良い人生を送るか（学びに向かう力、人間性等）」の三要素に整理しました（文部科学省, 2015）[3]。この中で、特に幼児期においては、感情や行動のコントロール、粘り強さといった「非認知能力」を育むことが重要であると強調しています。

②ビジネス版作成の目的

③非認知能力の定義

④質問項目の策定

⑤評価基準

⑥参考文献

制作責任者

川島達史

・目白大学大学院　心理学研究科修了

・公認心理師、精神保健福祉士

亀井幹子

・早稲田大学大学院　人間科学研究科修了

・臨床心理士、公認心理師